マイホームの立地は、住み心地だけでなく、資産価値にも大きく影響します。賃貸物件と違って、何度も引っ越すことができない分、マイホームの立地は慎重に選択したいものです。今回は、マイホームを購入する際の、立地選びのチェックポイントをご紹介します。

エリアと駅からの距離は、将来の資産価値を大きく左右します。首都圏では、都心に近く、駅から近いほど、土地の資産価値は高くなります。

駅から徒歩圏内か、使える駅や路線の数はいくつなのか、始発・快速が停車する駅なのか、その他、1時間あたりの電車の本数、終電の時間や始発の時間についても、調べておくといよいでしょう。資産価値を重視するなら、都心の人気がある路線を選択するのもポイントです。

気になる物件が見つかったら、物件から駅やバス停までの道のり、お子様の通う幼稚園や小学校へまでの道のりを、ぜひ実際に歩いてみることをおすすめします。坂道や、歩道のない大通りなど、意外な発見があるかもしれません。

また、勤務先までの通勤時間や乗り継ぎ回数も重要です。勤務先まで、電車1本で行ける立地であれば、理想的です。

交通と並んで大切なのが、生活環境です。徒歩圏内にスーパーや商店街があるか、学校や医療機関、コンビニや安全に遊べる公園が充実しているかなどをチェックします。

見落としがちなのが、行政サービスです。東京都内でも、市区町村によって、行政サービスの内容は異なります。公共施設の数、公共サービス、各種手当や給付金、助成制度、医療補助などについて、どのようなものがあるのかを事前にチェックしておきましょう。以下は、東京23区における独自の行政サービスの一例です。

• 江戸川区・・・私立幼稚園への入園料補助金（限度額8万円）、保育料補助金（限度額月額2万6千円）
• 千代田区、北区・・・健康保険の対象となる医療費、薬剤費等の自己負担分が高校生まで無料
• 港区・・・出産費用助成金60万円

なお、行政サービスは、その地域の税収に比例する傾向があるため、人口が多く、税収が豊かな都心では、地方に比べて、行政サービスが充実している傾向にあります。特に東京23区では、比較的行政に余裕があるため、どの区をとっても、行政サービスのレベルが高いといわれています。

災害大国といわれる日本。被害を最小限にふせぐために、被害を受けにくい立地を選ぶのもポイントです。活断層の真上や液状化現象が起こりやすい埋立地などにマイホームを持つのはできれば避けたいものです。

住宅を購入する際は、「ハザードマップ（自然災害による被害を予測し、その被害範囲を地図化したもの）」や、「活断層マップ」などをチェックした後、実際に現地に足を運んで、周囲の土地がどのようになっているか、自分の目で確認しておきましょう。

また、自宅の近くに災害時に避難所になる小学校や中学校、大規模な公園などがあると安心です。災害時に医師が派遣されたり、非常用食料や毛布、水などが備蓄がされている避難所を設けていたりする自治体もありますので、区役所や市役所などで確認してみてください。