入居をしてからは経年劣化に伴って、住宅のメンテナンス費用が発生します。住宅を維持するために必要な費用や金額の目安について見ていきましょう。

住宅を維持するにはどれくらい費用が必要なのか

戸建て住宅を取得して快適な暮らしを維持していくには、定期・不定期でさまざまな費用が必要になります。主だったものとしては、各種保険料や税金などがあります。また、将来的には修繕費用が必要となる可能性もあります。

新築の戸建て住宅であっても、マンションと同じように購入から10年以上が経過してくると、水回り設備などの修繕が必要になってくるものです。リフォームを行う範囲にもよりますが、キッチンや浴室、トイレなどの水回りのリフォームでは100万円以上かかることもめずらしくありません。

築年数を重ねると、外壁や天井といった比較的大きな修繕が必要になる場合があります。住宅の劣化が進行する前に修繕を行えば費用を抑えられるので、修繕計画は事前に立てておくとよいでしょう。

特に、床の傷や外壁の小さなひび割れなどをこまめに補修することを心がけましょう。定期的にメンテナンスを行っておけば、修繕箇所を限定できるので費用の節約につながります。

住宅における保険料とは、主に火災保険や地震保険などです。万が一に備えて最低限の保険はかけておく必要がありますが、補償内容などをチェックして重複する部分がないかを点検してみましょう。

必要以上に保険に加入すれば、保険料の負担も大きくなるのでこまめな見直しが大事です。そして、税金については固定資産税や都市計画税がかかります。

築年数が多くなれば、固定資産税などは低くなっていく傾向が見られます。住宅を取得する際に、どれくらいの税金を納めるのかシミュレーションしておくと安心です。

月々1万円ほど積み立てていこう

住宅や設備は経年劣化によって修繕が必要であるため、メンテナンス費用として毎月1万円程度を積み立てておくと良いでしょう。新築物件の場合、10年程度で水回りのリフォームが必要となりますが、毎月1万円ほど積み立てておけば十分に対応できるはずです。

修繕が必要となる箇所や費用の目安について、築年数ごとにまとめると以下のようになります。

築年数に応じて、修繕が必要となる箇所は変わってきます。住み続けるかぎり、定期的なメンテナンスが欠かせないので、毎月一定額を修繕費用として確保しておきましょう。

また、修繕費用のほかにも各種保険料や税金もかかってくるので、その分のお金も別立てで積み立てておくと安心です。

住宅の維持費について具体的なイメージを持つためには、シミュレーションが役立ちます。ここでは、2つのケースをもとに1年間の維持費がどれくらいかかるのかを紹介します。

ケース1.郊外の新築木造戸建ての維持費

郊外で新築の戸建て木造住宅を取得したケースについて見ていきましょう。建物面積は180平米、物件価格は4,000万円で4人家族だと想定します。

災害の少ないエリアであるものの、降水量が多くて浸水実績もあるため、保険料は年間で3万円かかります。屋根や外壁の修繕に備えておく必要があり、修繕費用の積み立てとして毎月2万円ずつ貯めるとすれば年間で24万円です。

それに加えて、固定資産税などの税金が年間13万円かかると想定すれば、維持費としての合計額は年間44万円ということになります。

ケース2.都内の新築木造戸建ての維持費

次は、都内で新築の戸建て木造住宅を取得した場合を見ていきましょう。建物面積が100平米、物件価格は5,000万円で3人家族だと想定します。

建物が密集しているエリアであるため、火災保険の特約を付けて年間の保険料は5万円がかかります。修繕費用の積み立てとしては、子どもが自立する10年後・20年後には住み替えの可能性もあるので、毎月1万円程度に抑えます。

税金が年間15万円かかるとすれば、維持費としての合計額は年間36万円です。

住宅の維持にかかる費用負担が少なければ、それだけ日々の暮らしにゆとりを持てるようになります。各種控除制度の利用や住宅のメンテナンスのコツを把握して、住宅の維持費を賢く抑えてみましょう。

各種控除をうまく活用しよう

住宅ローンを組んで、バリアフリーや省エネに関するリフォーム工事、増改築・耐震改修工事などを行った場合も「住宅ローン減税」の対象となります。100万円以上の工事が対象といった条件はありますが、居室・キッチン・浴室・外壁など対象範囲が幅広いのが特徴です。

住宅ローン減税が適用されれば、ローン残債に応じて控除を受けられるため、結果として所得税や住民税の負担が軽減されます。控除の対象となるかは、施工会社などに確認をしてみましょう。

また、地震保険に加入していれば保険期間や保険料に応じて、支払った保険料の一定額が課税所得から控除される「地震保険料控除」が適用されます。こちらも同様に、所得税や住民税の控除を受けられる場合があります。

ただし、各種控除の適用を受けるには、確定申告や年末調整が必要となります。控除を忘れてしまうことがないように、自分に当てはまるものをチェックしておきましょう。

日頃のこまめな手入れも肝心

水回りや外壁のメンテナンスは、専門的な技術を必要とする面があるため、自分で手入れを行うことは難しいところがあります。しかし、フローリングの傷や壁の細かなひび割れなどは、自分でも対処できるものも多いです。

ホームセンターなどで住宅の補修に役立つ商品は多く販売されているので、市販の材料を使ってこまめにメンテナンスを行うことが大切だと言えます。自分で可能な範囲で補修を行うだけでも、住宅の劣化対策につながっていきます。

大がかりな修繕が必要となるタイミングが訪れても、普段からこまめに手入れを行うことで、修繕費用を抑えられる可能性があるでしょう。住宅の状態をきちんと把握するためにも、定期的なメンテナンスに取り組んでみてください。

• 2022年4月時点の内容です。