建物の耐震性をチェックするうえで、まずは耐震等級について押さえておく必要があります。建物の耐震性を示す4つのポイントを紹介します。

耐震等級は建物の強度を表す指標

「耐震等級」は、地震に対する建物の強度を表す指標のことです。平成12年に制定された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」で定められたものであり、1～3級の3段階に分けられています。

等級1を基準として、耐震性能が等級1の1.25倍を等級2、1.5倍を等級3として区分されています。耐震級では、壁の量・接合部・基礎といった検討項目によって判断されます。

耐震とは、地震の揺れに耐えて建物が崩れることを防ぐものであり、建物自体の強度が関係しています。制震は建物の揺れを吸収することであり、制震部材が建物に組み込まれていることで、揺れを軽減するものです。

そして、免震とは地震の揺れを伝えないことです。建物の基礎部分と建物の間に免震装置を取り付けることで、揺れを遮断する構造を免震構造といいます。

建物の耐震性は4つのポイントで決められる

建物の耐震性は、建物の重量・耐力壁・耐力壁や耐震金物の配置場所・床の耐震性能の4つで判断されます。建物は一見重いほうが地震に強いように思えますが、実は軽いほうが耐震性は良くなります。

特に屋根の重量は軽いほうが、屋根を支える壁量は少なくて済みます。建物の構造がしっかりとしていれば、建物自体の重量が軽いほうが良いです。

耐力壁は多いほうが耐震性があり、耐震等級においても等級が上がるほど、必要壁量は増えていきます。等級1を基準として、等級2では1.55倍、等級3では1.86倍の必要壁量となっています。

ただし、耐力壁は配置が重要なので、バランス良く配置して一部の耐力壁に負荷がかかり過ぎないようにすることが大切です。また、柱が引き抜かれて建物が倒壊することを防ぐために、耐震金物の設置が義務付けられています。

そして、床の耐震性能においては、丈夫な床であることが大切です。床と壁は常に接しているため、耐力壁が地震の揺れに耐えるには強く踏ん張れる床が必要なのです。

耐震等級は等級1・2・3と分けられており、等級ごとに耐震性能が異なります。どのような違いがあるのかを紹介します。

耐震等級1

耐震等級1は、建築基準法で定められた最低限の耐震性能を満たしている建物のことです。震度6強から7程度の地震であっても、すぐに倒壊しないレベルだといえます。

大地震にも耐えられることを想定して構造計算されており、一般的な住宅の耐震性能として問題のないレベルです。耐震等級1では、震度5程度の揺れはほとんど影響がなく、数百年に一度起こる可能性がある地震に対しては倒壊を防ぐことが狙いとして定められています。

耐震等級2

耐震等級2は、等級1の1.25倍の耐震性と1.55倍の必要壁量を備えた建物を指します。病院や学校など避難所となる建物は、耐震等級2以上となる強度で建てられています。震度6強から7の地震であっても、一定程度の補修で住み続けることが可能です。

耐震等級3

耐震等級3は、等級1の1.5倍の耐震性と1.86倍の必要壁量を備えていることが基準となります。耐震等級1で想定されている1.5倍の地震が起きても、建物が倒壊しないレベルであり、軽めの補修で住み続けることができます。警察署や消防署といった公共施設に多く見られ、住宅性能表示制度において最も高い水準です。

耐震等級における"相当"の意味とは？

物件の耐震性能について調べていると、耐震等級に関して「相当」という文言を見かける場合が多くあります。例えば、「耐震等級3相当」という言い方をした場合、オープンハウスでは構造計算を行ったうえで耐震等級3級と同程度の耐震性があることを意味しています。

耐震等級の認定を正式に受ける場合、数十万円という決して安くない費用がかかります。そのため、耐震性能が同程度であれば費用を少しでも抑えたい方も多くいるため、「耐震等級3相当」という表現を用いています。

マイホームの購入を検討するときは、建物の耐震性をよく見極めることが大切です。中古住宅を検討する場合のポイントも含めて解説します。

中古住宅では耐震基準もチェックしよう

中古住宅を検討するときに注意しておきたい点として、耐震基準があげられます。耐震基準には1981年6月以降に適用されている「新耐震基準」と、それ以前の「旧耐震基準」があります。

どちらも建築基準法によって定められた基準ですが、新耐震基準を満たしている建物のほうが、より高い強度を備えています。新耐震基準の建物では大地震でも建物が倒壊せず、住宅の安全性が確保されています。

中古住宅の購入を考えるときは、新耐震基準であるかどうかも含めて検討が必要です。ただし、建物の管理状況や建設時の施工によって耐震性は違ってくるので、必要に応じて専門家に依頼をして耐震診断を行うことも検討してみましょう。

診断結果をふまえて、耐震改修工事を行う必要があれば、その分の費用も含めて購入すべきかを判断してみてください。

施工会社によく確認しておこう

耐震等級は施主が家を建てるときに、建物の耐震性能を判断するうえでわかりやすくするために設けられた基準です。そのため、耐震等級について気になることがあるときは、遠慮をせずに担当者に質問してみましょう。

地震に対する備えへの意識の高まりとともに、住宅の耐震性能は年々向上しています。施工会社とのコミュニケーションをしっかりと取って、安心・安全な住まいを手に入れましょう。

• 2022年1月時点の内容です。