ここでは、マイホームの購入に関する統計データから、以下3点を解説します。

• マイホーム購入者の平均年齢
• マイホーム購入者の平均年収
• マイホーム購入にかかる平均費用

マイホーム購入者の平均年齢

参考：

令和5年 住宅市場動向調査丨国土交通省

調査の結果から、住宅の種類によってやや違いはありますが、住宅全体の購入者の平均年齢は40歳前後だと分かります。

マイホーム購入者の平均年収

マイホーム購入者の平均年収も、住宅の種類や居住地によって違いがあります。下の表で確認しましょう。

参考：

令和5年 住宅市場動向調査丨国土交通省

※三大都市圏は首都圏・中京圏・関西圏を指す

最も平均年収が低いのは中古戸建て住宅の678万円で、注文住宅と比較すると200万円以上の違いがあります。

国税庁によると、日本人の平均年収は460万円であるため、どの住宅種別においても購入者の年収は高い傾向にあるといえます。

参考：

令和5年分 民間給与実態統計調査丨国税庁

マイホーム購入にかかる平均費用

マイホームの購入にかかった費用の平均は、住宅の種類によって以下の結果になりました。

参考：

令和5年 住宅市場動向調査丨国土交通省

マイホームの購入にかかる費用は住宅種別によって大きく異なり、新築注文住宅では6,000万円に近い費用がかかると分かります。

また、中古住宅は3,000万円程度と注文住宅と比べて費用を抑えやすく、その半分ほどを自己資金で賄う人が多いと推測できます。

住宅の購入費用を年収で割った値を年収倍率といいます。

参考：

2023年度 フラット35利用者調査丨住宅金融支援機構

どの住宅種別でも年収倍率が6〜7倍程度となっています。住宅全体においても6.9倍であることを踏まえると、マイホームを購入する際には年収の6〜7倍を目安にすることがおすすめです。ただし、家族構成やライフスタイルによって支出が大きく異なるため、必ずしも目安通りにするのが良いとは限りません。

ここでは、以下2点について詳しく解説します。

• 借入可能額の指標となる返済負担率とは
• 無理のない理想的な借入額の目安

借入可能額の指標となる返済負担率とは

以下の式から算出できます。

ローンシミュレーション

金融機関は、返済負担率を基準として借入可能額を設定しているケースがほとんどです。住宅の購入費用や融資金の割合を決定する際には、返済負担率を参考にしてシミュレーションをしてみることをおすすめします。

無理のない理想的な借入額の目安

家計に過度な負担をかけず、返済を続けやすいとされる割合です。

また、金融機関によっては、返済負担率の制限を設けている場合があります。

参考：

年収による借入額などの制限はありますか。丨フラット35

借入額を決定する際には、返済負担率が30〜35％を上回らないようにしましょう。

ここでは、以下3つの年代ごとにマイホームを購入するメリットとデメリットを見ていきましょう。

• 20代でマイホームを購入するメリット・デメリット
• 30代でマイホームを購入するメリット・デメリット
• 40代でマイホームを購入するメリット・デメリット

順番に解説します。

20代でマイホームを購入するメリット・デメリット

購入時のメリットとデメリットとして、以下が挙げられます。

35年ローンを組んだ場合でも、契約時に20代なら65歳までに完済できます。退職後に収入が減った際には返済する必要がないため、老後の不安を軽減して住宅ローンを組めるでしょう。

一方、20代のうちは他の世代に比べて収入が低く、ローン返済が滞るおそれがあります。転職や結婚などでライフステージが変化しやすい時期でもあり、契約後に家での過ごし方や設備などの優先順位が変化することもあるでしょう。

30代でマイホームを購入するメリット・デメリット

30代になると、マイホームを購入する人は20代よりも大きく増加すると考えられます。実際、建売分譲住宅の平均購入年齢は38.2歳であり、その他の住宅でも購入者が増えるでしょう。

30代でマイホームを購入する主なメリットとデメリットは、以下のとおりです。

20代と比べて、30代は仕事が安定しやすく、収入も増加する時期です。

しかし、子どもの養育費とローン返済のタイミングが重なるため、毎月自由に使えるお金は少なくなるといえます。また、購入時までに頭金や諸費用を貯金しておかないと、ローンで借入する金額が増えて返済負担が大きくなります。

40代でマイホームを購入するメリット・デメリット

注文住宅や新築マンション、中古住宅では、購入者の平均年齢が40代という結果になりました。

40代でマイホームを購入するメリットとデメリットを以下に挙げたので、見ていきましょう。

40代の場合、これまでに貯蓄した資金が十分に備わっていることが多くあります。これらの資金を頭金として活用できるため、ローンの借入額を抑えて毎月の返済負担を軽減できるでしょう。

ただし、40代は定年まで20年ほどしか残っておらず、35年ローンを組んだ場合は退職後も返済が続くと見込まれます。金融機関やローン商品によっては定年までに完済するプランを選択することもあり、その場合は月々の支払額が大きくなります。

ここでは、年収別にマイホームの購入費用をシミュレーションで見ていきましょう。シミュレーション時の前提条件は以下のとおりです。

【前提条件】

• 物件価格：年収の7倍
• 返済期間：35年
• 金利：変動金利 0.65％
• 頭金：100万円
• ボーナス返済：なし

条件を踏まえて、以下3つの年収からシミュレーションをしていきます。

• 年収300万円のシミュレーション
• 年収400万円のシミュレーション
• 年収500万円のシミュレーション

年収300万円のシミュレーション

年収300万円の場合、以下の返済プランになります。

年収300万円の場合、物件価格は2,100万円が目安です。月々の返済は5万円程度となり、家計への負担は低いといえます。

ただし、昨今の住宅価格の上昇を踏まえると、2,000万円台で購入できる物件は限られているといえます。

年収400万円のシミュレーション

年収400万円で住宅を購入するときは、以下のような返済プランになるでしょう。

年収400万円の場合は2,800万円の物件価格が目安となります。毎月返済額は7万円程度であり、返済負担率も低いことから、家計への影響は少ないと考えられます。

年収400万円の返済負担率は30％未満が推奨されており、年収を増やしてから住宅を購入することがおすすめといえます。

年収500万円のシミュレーション

年収500万円の返済シミュレーションは以下の通りです。

年収500万円で3,500万円の物件を購入する場合、毎月の返済額は10万円程度になります。返済負担率も25％近くになるため、家計への負担はやや大きくなるでしょう。

新築住宅の場合、物件費用は4,000万円以上であるケースがほとんどです。

ここでは、マイホームを無理なく購入するためのポイントを見ていきましょう。

• 予算を適切に設定する
• なるべく頭金を増やす
• 住みたいエリアの相場を把握する
• 長期的なライフスタイルを考慮する

予算を適切に設定する

先述のとおり、家の購入額は年収の6〜7倍が目安となっています。住宅ローンの借入額を決める際には、返済負担率が20〜25％以内に収まるように調整し、また、土地を別途購入する場合には、土地と住宅の費用バランスも考えるとよいでしょう。

なるべく頭金を増やす

一般的に物件価格の10％程度を用意することが多く、頭金が多いほど借入額を減らして毎月の返済負担を軽減できます。

ただし、頭金が増えて借入額が減ると、その分住宅ローン控除で受けられる恩恵も少なくなる点に注意しましょう。

住みたいエリアの相場を把握する

居住したい地域が決まっている場合には、そのエリアの物件価格を事前にリサーチしておきましょう。

長期的なライフスタイルを考慮する

マイホームは長期間にわたって居住します。

また、将来的にリフォームを実施しやすい設計にしておくと、柔軟に対応できます。

この記事では、マイホームの購入予算について解説しました。

マイホームの価格は年収の6〜7倍が目安とされています。

また、予算以外にも、将来的な人生設計や家族構成の変化などを考慮する必要があります。長期的な視野で家づくりを実施し、長く住めるマイホームを手に入れましょう。

記事監修

小西 啓太

宅地建物取引士
戸建仲介部門一筋で結果を出し続け、2019年より首都圏各地域のエリア統括を歴任。
［メディア出演］サンデー・ジャポン（2014年）首都圏情報ネタドリ！（2020年）、ワールドビジネスサテライト（2020年）

• 2025年2月時点の内容です。